投資信託とは？
投資信託(ファンド)とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用のプロであるファンドマネージャーが株式や債券などに投資・運用してその運用の成果として生まれた利益を投資家に還元するという金融商品である。
楽天証券のサイトにわかりやすい図が載っていたので載せておく。
この投資信託は金融会社と運用会社(委託会社)と信託銀行(受託会社)の3者によって運用されている。
金融機関は商品を販売し、投資家へ分配金、償還金の支払いを担当する。
運用会社はファンドの運用方針と投資対象の決定を行い、信託銀行へ運用の指図をする。
この指図を受けて信託銀行が投資対象となる株や債券の売買や管理を担当する。
この投資信託を売買する値段は『基準価額』と呼ばれており1日1回算出するために毎日変化する。
投信信託がファンドとして管理している純資産から負債を引いたのが『純資産総額』であり、すべての投資家が所有する資産になる。なのでこれを投資信託の口数でわれば、1口の価額が求められる。つまり基準価額である。
ただ一般的に10000口あたりで公表されることがおおいので計算式はこのようになる。
これも楽天証券のサイトからの引用。
ここまでくればメリットが大きいことがわかる。
・少額でリスク分散投資が可能
・プロがしてくれるので初心者でも始めやすい
である。
デメリットとしては
・手数料が高い
・元本確保型ではないので保証がない
といったところになるだろう。
iDeCoをする際のちょっとした計算
仮に運用開始時の資産が100万円だとする。
3%運用で、販売手数料が3.2%、1年間の信託報酬が1.53%とすると
販売手数料は3.2万円なので100-3.2=96.8万円
3%運用なので96.8×1.03=99.7万円
信託報酬は元本を(運用開始前+後)÷２とすると
(96.8＋99.7)÷2×1.53/100=1.5万円
ということは99.7-1.5=98.2万円が1年間に残る額ということになる。
次に運用開始時の資産が100万円は同じで3%運用で、販売手数料が0.59%、1年間の信託報酬が0.28%として同様に計算すると残る金額は102.5万円となる。
これは1年間なのでそこまで差がないように思えるがこれが30年も積もればかなりの額になる。
何が違うのか。
それは信託報酬である。
つまり信託報酬の安い金融機関を選ぶべきということになる。
イメージするのは
運用リターン = 運用益 - 運用コスト
当たり前と言えば当たり前であるが大切である。
iDeCoを買う
iDeCoはどこで買うのか。
それは、証券会社などの金融機関である。
松井証券、楽天証券、SBI証券と色々あるが１つの金融機関でしか作ることはできない。
なので資料を取り寄せて吟味しないといけない。
口座開設時や運用時にかかる手数料も金融機関によってバラバラである。
https://www.dcnenkin.jp/search/commission.php
に様々な証券会社の手数料がまとめられている。
この手数料は運用期間中はずっとかかり続ける。少しの差が60歳で受け取るまでの間に積もりに積もって大きな額になるのでよくよく考えて決めた方がよい。
このiDeCoであるが
・国民年金基金連合会
・事務委託先金融機関
・証券会社
の3つからで運用されている。この3つに対してそれぞれ手数料がかかっているということである。ただこちら側としては支払うときは証券会社に支払うのみでよくて支払先がどうなっているかは意識する必要はない。ただの知識として知っていればよい。
国民年金基金連合会と事務委託先金融機関に支払わないといけない金額は同じなので証券会社に支払う額が異なることでそれぞれ手数料が変わってくる。
DNAR(Do Not Attempt Resuscitation) の用語について
2017年の日本集中治療医学会雑誌から倫理委員会より報告があった。
話始めると止まらないくらい膨大な量になりそうなので用語についてのみ重要なところを簡単にまとめる。
目次
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1 DNARの今までについて軽く
2 DNR？DNAR？AND？
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1 DNARの今までについて軽く
心肺蘇生の歴史の始まりは1960年代にさかのぼる。
これが日常的に医療現場で使用されることである疑問が生じた。
蘇生の可能性がないのに蘇生すべきか
である。
今の医療ではほぼ当たり前のようにDNARは使用されているが、これが初めて指示として用いられるようになったのは1974年に公表された『Standards for CPR and emergency cardiac care』からである。
1991年にAMA(American Medical Association)が公表したDNR指示に関するガイドラインでは、心停止に関して患者と医師が事前に話し合いをもつことの必要性や指示は患者の願望(prefererence)に基づくべきであることなどが記載されるようになった。
さらに、ここで強調しておきたいこととして以下がある
DNR指示は心停止時のみ有効であり、その他の治療内容に影響を与えてはならない
ということである。
このガイドラインはDNR指示の考え方の基本を提示しているという意味で非常に重要なものとなる。
2 DNR？DNAR？AND？
まずDNRについてであるが、Orders not to resuscitate、つまりCPRを実施しないという意味で1970年代からDNR指示は用いられてきた。
1989年に指摘されたのが、DNRの解釈として、心肺蘇生を施行すると蘇生が成功するため心肺蘇生を行ってはいけないという解釈もできるのでは？、というところである。しかし、そもそもDNRは心肺蘇生を行っても蘇生しない患者を対象とするものである。
なので、成功するかもしれない蘇生行為をあえて試みることはいけない、という意味合いで登場したのが
Do Not Attempt Resuscitation ： DNAR
である。
ただなんとなくわかるであろうがこの『あえて試みるな』というところに違和感を覚える。なのでGuidelines 2010ではDNARに変わりつつある用語としてAND(Allow Natural Death)が紹介されている。
ANDはintermediate support-AND と comfort support-AND に分類される。
前者は心停止時にCPRを施行せず、心停止に至る前にはすべての医療・看護処置を実施するものでDNAR指示と同じである。
後者は緩和医療を実施して、CPRに加えてすべての医療処置と治療を差し控えるものであり、日本で言うところの終末期医療とほぼ同意である。
一方でPartial DNRという用語もある。これは心停止時に何をするかを事前に決めておくものであり、例えば挿管はする、とかボスミンは投与するけど挿管はしないとかなどである。ただこの用語を使用するとごちゃごちゃになってしまうのであまり使用しない方がよいとされている。
百分率の順位 PERCENTRANK.INC関数
順位を求めたいときはRANK関数を用いればできる。
では、値を小さいものから並べたときにその特定の値が何％のところにあるかを調べたいときには
PERCENTRANK.INC関数を用いることになる。
例えば、学校のテストの点数の場合どうなるかであるが、最も低い点数の場合は、0(0%)で、最高点には1(100%)というようになる。
=PERCENTRANK.INC(配列,数値,有効桁数)
の様式で使用する。
この有効桁数というものは結果の小数点以下の表示桁数のことで、なにも入力しなければ小数点以下の結果が求められる。
では、やってみよう。
下のような点数表があったとする。
ここで上から何％のところにいるかを求めていきたいので
=1-PERCENTRANK.INC(配列,数値,有効桁数)
とする。
これをEnterして下にドラッグすれば求められる。
iDeCoはほったらかしでもOK
おそらく運用と聞けば、難しくてやる気をなくす人はかなり多いはず。
なので誰でもわかるように超基本から書いてみる。
というよりは、iDeCoのいいところは
基本的にほったらかしでもOK
なところである。
毎月忘れずに拠出して(毎月26日に引き落とし)
年末調整や確定申告で節税して
たまーーーに投資の様子をチェック
でおおむね問題なし。
仮に口座にお金がなくて引き落としされなかったらどうなるかというと
単にその月は拠出されなかった扱いされるのみである。
でも再振り込みはできない。なのできちんと口座にお金があるかどうかは確認しておくのがベターである。
ほったらかしでも勝手に資産運用されるというのはiDeCoの大きなメリットであるが、おそらくiDeCoの最大のメリットは
節税効果
になるだろう。
この節税効果であるが、iDeCoでは掛金の全額が所得控除に対象になり、年間で支払った掛金の全額を課税所得から引くことができる。
課税所得とは、そのままではあるが、課税の対象になる所得のことである。基本的なところであるが、税金というものは所得全部にかかるわけではなくて、課税所得にかかるのである。
なので、簡単に言えば、拠出する額が大きければ大きいほど節税効果は高いということになる。
しかも、運用して得た運用益は課税の対象にはならない。これもかなり大きなメリットになる。
繰り返しになるが
毎月忘れずに拠出して
年末調整や確定申告で節税して
たまーーーに投資の様子をチェック
でいいのである。
ちなみに
58歳から始めたけど、、、、
という人もいるはずである。
原則としてiDeCoは
受け取るには通算加入期間が10年以上
というルールがあるので受け取る年齢が上がることもある。
受け取り方も様々で、年金として分割して受け取る人もいれば、一括で一時金として受け取る人もいる。またその組み合わせもできる。
iDeCoを開始するときをざっと！
iDeCOは運用して掛金を大きくして大きくなった年金を受け取る
ここでは開始するときをまず見ていきたい。
そもそもiDeCoは最初に何にどれだけの金額を投資するかを決めてしまえば、あとはほったらかしでも勝手に運用してくれる仕組みになっている。
なのでこの最初の時期が肝心ということになる。
目次
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1 拠出金額
2 運用する商品を決める
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1 拠出金額
月額の拠出金額の最低金額は5000円である。
じゃあいくらでも積み立てできるのかというと、そうではない。上限金額が決まっている。これは職種によって異なる。
①第一号被保険者
自営業やフリーランスの人たち。
国民年金と合算で月68000円まで。
②会社員(第二号被保険者)
企業年金に加入していないなら月23000円まで。
企業型確定拠出年金のみに加入しているなら月20000円まで。
企業型確定拠出年金以外の企業年金に加入している場合は月12000円まで。
③公務員・私立学校の教職員(第二号被保険者)
月12000円まで。
④専業主婦(夫)など(第三号被保険者)
月23000円まで。
2017年以降に企業年金があるサラリーマンや専業主婦や公務員もiDeCoを利用できるようになった。
では、この掛金はずっとおなじなのか。
それは違う。年1回変更することができる。
なので、突然羽振りがよくなったから来年は上げよう!ということでできる。
しかし、注意は禁物である、というのも、このiDeCoで拠出して運用している金額は60歳になるまでは引き出すことはできないからである。お金が足りなくなっても引き出せないので余裕がある範囲内で積み立てることが大事である。(一部例外あり)
2 運用する商品を決める
運用ということは逆に言うと、損して元本よりも下がってしまう場合があるということ。この元本が減るのがどうしても嫌な場合は元本確保型と呼ばれる商品を運用することで回避することができる。
その他にも商品にはハイリスクハイリターンのものもあり様々である。
では、１つしか運用できないのかというとそうではなくて組み合わせることができるのである。
元本確保型に30%でそれ以外に70% みたいな感じで1%単位で選択することが可能である。
とりあえず超基礎知識をざっと書いてみた。
